理念と基本方針

1.基本原則

• 患者さんの最善の利益を追求した医療を実践します。
• 患者さんには良心を持って平等に接し、その人格や価値観を尊重します。
• 患者さんの立場に立った対応を心がけ、良好な信頼関係を築くよう努めます。
• 情報を正しく伝え、十分な説明と同意に基づく自己決定を尊重します。
• 科学的根拠に基づいた、安全・最良な医療を行うよう全力を尽くします。
• 個人情報やプライバシーを保護し、職務上の守秘義務を遵守します。
• 関連法規を遵守し、医療倫理の諸指針を尊重します。
• 患者さんの意思決定を支援します。
• 患者さんの身体的拘束の最小化に努めます。

2.具体的な倫理的課題への対応指針

• 意識不明・自己判断不能患者への対応について
  意識不明や判断能力のない患者さんにおいては、ご家族など適切な代理人の同意を得て治療に必要な判断と決定を行います。なお、適切な代理人がいない場合や、生命の危機に関わる緊急事態で家族関係者に連絡がつかない場合は「人生の最終段階における医療・ケアの決定プロセスに関するガイドライン」（厚生労働省　平成30年3月改訂版）に基づき、多職種で検討し、患者さんにとって最善の利益となる治療を行います。
  ここでいう代理人とは、患者さんの価値観、人生観を十分に理解し、患者さんの立場にたって判断できる場合にのみ代理人となりうるという原則に従います。
• 検査・治療や入院の拒否、指示不履行への対応について
  患者さんが自律的に判断できる場合、自己決定権を尊重し、望まない治療を拒否することを認めますが、治療による患者さんの利益と不利益などを十分に説明し、慎重に話し合いを重ねます。医療者と患者さんの意向が対立する場合には、多職種による協議で検討し、判断が難しい場合には臨床倫理委員会に審査を依頼します。
• 輸血拒否患者への対応について
  宗教上の理由などから輸血を拒否される患者さんには、相対的無輸血（本人の意思を尊重して可能な限り無輸血治療に努力しますが、輸血以外に救命手段がない事態に至った場合には輸血を行う）の立場をとります。
• 虐待について
  小児、高齢者、障害者への虐待が疑われた場合には、患者さんの保護に努め地域包括支援センターや警察に通報します。
• 患者さんの意思決定および終末期の意思決定支援について
  終末期の医療・ケアについては「人生の最終段階における医療・ケアの決定プロセスに関するガイドライン」（厚生労働省　平成30年3月改訂版）に従い、患者さん・家族と相談のうえ、患者さんの意思に基づいた医療を行います。意思決定支援を要する場合には、運用マニュアルに従い、多職種で検討し患者さんにとって最善の利益となる方向で支援をおこないます。また、可能な限り、疼痛やその他の不快な症状を緩和し、精神的・社会的援助を含めた総合的な医療・ケアを行います。当院では専門的な知識や技術を有する緩和ケア医師、臨床心理士、公認心理師、臨床宗教師、緩和ケア認定看護師の支援が可能です。
• 心肺蘇生不要（DNAR)について
  終末期・老衰・救命不能な患者さんまたは意識回復が見込めない場合、患者さんやその家族に対して十分説明をした上で、心肺蘇生術を行わない意思を示された場合は、その意思を尊重します。ただし、いかなる場合も積極的な安楽死や自殺幇助は認めません。
• 苦痛緩和のための鎮静について
  終末期の耐えがたい苦痛を緩和するための鎮静（セデーション）については、「がん患者の治療抵抗性の苦痛と鎮静に関する基本的な考え方の手引き」（日本緩和医療学会）等を参照し、鎮静カンファレンスを多職種で行い、安全性や倫理的妥当性を検討します。
• 身体拘束について
  「身体拘束は人間としての尊厳に関わる重大な問題である」と同時に身体的・精神的・社会的弊害をもたらします。身体拘束の必要があると判断された場合であっても、身体拘束以外の緩やかな手段が考えられればそれを選択するように努めます。しかし、緊急時ややむを得ない場合には、以下の３つの条件を満たすことを確認し実施します。
  • 切迫性：想定外に、患者さん本人または他の患者さん等の生命や身体が危険にさらされる可能性が著しく高いこと
  • 非代替性：身体拘束その他の行動制限を行う以外に代替する治療・看護方法がないこと
  • 一時性：身体拘束その他の行動制限が一時的なものであること
• 臓器提供、法的脳死判定について
  厚生労働省の「臓器の移植に関する法律」の運用に関する指針を遵守しておこないます。
  臓器提供の意思は、臓器提供意思表示カード、健康保健証、運転免許、マイナンバーカードの意思表示欄、その他の意思表示書類などで確認し尊重します。
• 退院の拒否および暴力・迷惑行為、強制退院について
  患者さんの行動が病院の秩序を著しく乱したり、患者さんが医師・看護師の指示に従わず、医療業務が平穏に行われなかったり、著しく支障を及ぼすと考えられる場合や、威力業務妨害や脅迫、暴行などの犯罪行為に関わると思われる場合は、診療を拒否しうる正当な理由になると考えられますので、病院長が強制退院を勧告することがあります。暴力行為等迷惑行為に対しては、適切に警察に連絡します。
• その他の倫理的問題
  本臨床倫理指針の原則に従い判断しますが判断が困難な場合には臨床倫理委員会にて検討します。

2026年3月作成